• なぜサイバードなのかトップ
  • モバイルインターネットに特化
  • 国内外の業界トップクラスに選ばれています
  • 約250サイト・500万人の公式コンテンツを提供
  • サービス紹介トップ
  • モバイルビジネス支援
  • モバイル技術・コンテンツ制作
  • 運用・オペレーション支援
  • モバイルコンテンツ紹介
  • サービス紹介トップ
  • モバイルビジネス支援
  • モバイルキャンペーン
  • モバイルコマース
  • モバイルサイト構築、改修
  • 公式サイトコンサル
  • モバイル戦略コンサル
  • メールマガジン
  • モバイル技術・コンテンツ制作
  • 運用・オペレーション支援
  • モバイルコンテンツ紹介
  • サービス紹介トップ
  • モバイルビジネス支援
  • モバイル技術・コンテンツ制作
  • フラッシュ
  • きせかえ・アレンジ
  • デコメ
  • デコメアニメ
  • アプリ
  • 動画
  • おサイフケータイ
  • ゲーム
  • モバイル会員証
  • クーポン
  • デジタル・インセンティブ
  • 運用・オペレーション支援
  • モバイルコンテンツ紹介
  • サービス紹介トップ
  • モバイルビジネス支援
  • モバイル技術・コンテンツ制作
  • 運用・オペレーション支援
  • 運用・オペレーション
  • モバイルコンテンツ紹介
  • サービス紹介トップ
  • モバイルビジネス支援
  • モバイル技術・コンテンツ制作
  • 運用・オペレーション支援
  • モバイルコンテンツ紹介
  • モバイルコンテンツトップ
  • 自社コンテンツ一例
  • ニュース&プレスリリーストップ
  • コンテンツニュース
  • コーポレートニュース
  • その他HOTニュース
  • 取材お申し込み
  • お問い合わせトップ
  • 法人のお客様
  • 個人のお客様
  • 個人情報に関するお問い合わせ
  • 本サイトに関するお問い合わせ
  • 取材・講演のご依頼、その他報道関係に関するお問い合わせ
  • 会社に関するお問い合わせ
  • 検索

お問い合わせ ケータイに関するあらゆることに対応します。

コーポレートニュース

2000年6月8日 株式会社サイバード

サイバード、商用可能なJava搭載携帯電話向けコンテンツを開発
世界初のJava対応次世代携帯電話向け商用コンテンツをK-JAVA関連技術研究部門
「ケイ・ラボラトリー」が開発。本年7月より韓国にて一般契約者向けのサービスを開始。

世界有数のモバイルコンテンツ・プロバイダー、株式会社サイバード(代表取締役:堀 主知ロバート、本社:東京都港区、電話:03-5464-6464)は、本日、同社K-JAVA関連技術研究部門「ケイ・ラボラトリー」が世界で初めてJava搭載携帯電話向けコンテンツの商用利用化に成功、米国サンフランシスコにおいて6月6日より開幕した米国サン・マイクロシステムズ社主催の開発者会議「JavaOne」において一般公開されたことを発表しました。

「ケイ・ラボラトリー」が今回開発に成功したKVM向けコンテンツは、プログラム全体の最適化とサイズの圧縮化に成功、これまで商用利用上での技術的な課題であった低速CPUへの対応と必要メモリーの節約を実現しました。

本コンテンツはLGテレコム社が2000年7月に供用開始予定の新サービスに提供されることが予定されており、同社では今後もエンターテイメント系を中心としたKVM向けコンテンツの企画開発を計画しております。また、日本においてもNTTドコモなどが予定するJAVA搭載携帯電話機の発売と同時にコンテンツを提供すべく、現在開発を進めております。

世界の携帯電話市場は、現在、2000年から2005年の5年間に携帯電話機の数が有線の固定電話機の数を上回り、2010年までには、全世界で35億人が携帯電話機を利用するようになると予想されています*1。

日本では既に固定電話よりも多い5,684万8,600人が携帯電話を利用しており、最も有力な商用携帯型情報機器として幅広い支持を獲得しています*2。特に携帯電話機を使ったインターネット利用者が1,000万人を超えるなど、携帯電話のもつ便利さが広く消費者に支持されています*3。 またNTTドコモは2000年末にJava搭載携帯電話、2001年には次世代移動体通信(IMT-2000)に対応したサービスを開始すると発表しています。

携帯電話による画像や音楽の配信が本格化し、コンテンツの多様化が進むことから、世界規模での市場拡大が見込まれていますが、サイバードでは「ケイ・ラボラトリー」など研究開発基盤の拡充を通じて、携帯電話に特化したサービスの提供をさらに強化し、次世代携帯電話市場に於ける優位性の確立を図っていきます。

*1 社団法人電気通信事業者協会調べ(2000年5月11日発表、4月末現在)
*2 米SRI International社Buisiness Intelligence Center(BIC)調査報告書「High-Growth Mobile-Data Applications」(2000年5月2日発表)
*3 郵政省資料(2000年5月31日発表)



以上

ページトップへ